クレーン免許は二種類ある
クレーン免許には、自走する移動式クレーンの免許と、小型移動式クレーン免許と二種類があります。
移動式クレーン免許を取得するには、移動式クレーン運転士免許実技教習で合格することが必要です。吊り上げ荷重が5ｔ以上の移動式クレーンを操作する免許です。動力を持って荷を吊り上げ水平にして運搬作業を行う。
トラッククレーン、オールテレーンクレーン、ラフテレーンクレーン、クローラクレーン、浮きクレーン、 鉄道クレーン等の移動式クレーンの運転業務に従事される方は、移動式クレーン免許を取得しておかなければなりません。
移動式クレーンで公道を走る場合は、別途運転免許が必要です。また、移動式クレーン運転士免許でクレーン及びデリックの運転はできません。
移動式クレーンの作業に付随する玉掛け作業を行うには、玉掛け技能講習を修了しておかなければなりません。
小型移動式クレーン免許取得には、小型移動式クレーン運転技能講習で合格することが必要です。対象となるクレーン車両は、吊り上げ荷重が１ｔ以上５ｔ未満の移動式クレーンです。
小型移動式クレーン技能講習を修了し、学科および実技試験に合格されると、つり上げ荷重５ｔ未満の積載形トラッククレーン、トラッククレーン、ラフテレーンクレーン等の操作、作業に従事 することができます。
小型移動式クレーンの資格だけでは玉掛け作業はできません。別に玉掛け技能講習の修了証が必要です。
転職時に有利な業界
クレーン免許が転職時に有利、仕事に役立つ業界としては、いかのようなものがあります。
小型移動式クレーン免許が役立つ業種〜木材・木製品製造業、製鋼業（製鉄・製鋼・鋳物等）、非鉄金属製造業（電線・ケーブル製造業）、金属製造業（洋食器・刃物・金物類製造業）、金属鉱業・石炭・亜炭鉱業等、非金属鉱業、土木工事業（河川土木・橋・道路建設・造園等）、建築工事業（建築・機械器具設置工事業）、管工事業、陸上貨物取り扱い業、林業。
移動式クレーン免許が役立つ業種〜金属鉱業・石炭・亜炭鉱業、非金属鉱業、土木工事業（河川土木・機械器具設置工業）、 陸上貨物取り扱い業、港湾運送業、林業。
クレーン免許でする仕事
クレーン免許には大きくわけて二種類の免許がありますが、クレーン免許を取得すると実際に現場でどんな仕事に携わることになるのか？疑問だったので調べてみました。
建築業に携わる場合、クレーン免許を持っていて新築建前の時、寸志が頂ける場合があり^^、また強風の場合は作業中止となる場合がある。基本的に準備作業後は、クレーン車から降りない。
建設・建築工事業においてクレーン免許をもっていて作業を行うとき、軟弱地盤や、林道など、作業場所が大変なところである場合がある。基本的に準備作業後は、クレーン車から降りない。
運送業においてはクレーン免許があれば移動式小型クレーンを使っての作業となり、雨降りの積み込みは苦痛です^^;またクレーンを使っての基本的にワンマン作業なので、コツコツひとり作業をするような仕事が良いというかたには良いですね。
天井クレーン等については基本的にクレーン作業員が操作をする所が多く、クレーン免許を持つ有資格者でも他の作業・仕事をすることのほうが多いようです。
事故車救援の現場では24時間営業とんでもない事故現場に遭遇出来ます。
クレーン免許取得にかかる費用の削減
クレーン免許費用は、自動車教習場などによって違いますが、15万円くらいは見積もっておく必要があります。この取得費用が結構高いですよね。
クレーン免許を取得されるなら、教育訓練給付金制度を活用されることをオススメします。教育訓練給付金制度というのは雇用の安定と再就職の促進を図ることを目的とする雇用保険の給付制度です。一定の条件を満たす方が、厚生労働大臣の指定する教育訓練を受講し修了した場合、教育訓練施設に支払った教育訓練経費の最大４０％（上限２０万円）がハローワーク（公共職業安定所）から支給されます。
クレーン免許を取得するために自動車教習場などで講習を受ける場合、この教育訓練給付金制度を利用できる場合がありますので利用しないてはないですね^^/
転職活動などに向けて、免許や資格をとるには何かと費用がかかってしまいます。
クレーン免許を取得するなら、まずは資料請求をして情報収集し、できるだけ有利に転職活動などに活かしましょう。